- TOP
- 特定商取引法に基づく表示

会社概要
| 社名 | 酒井酒造株式会社 |
|---|---|
| 住所 | 〒740-0027 山口県岩国市中津町1丁目1−31 |
| 電話番号 | 0827-21-2177 |
| FAX番号 | 0827-21-5372 |
| URL | http://www.gokyo-sake.co.jp/ |
| info@gokyo-sake.co.jp | |
| 代表者名 | 代表取締役 酒井佑 |
| 創業 | 1871年(明治4年) |
| 設立 | 1950年(昭和25年) |
| 資本金 | 10,000千円 |
| 従業員数 | 22名(平成20年4月1日現在) |
| 銘柄 | 五橋(ごきょう) |
| 銘柄の由来 | 錦川に架かる五連の反り橋「錦帯橋」は、昔から「山は富士、滝は那智、橋は錦帯」といわれるほどの芸術的建造物です。その優美さを願い、心と心の架け橋にとの思いを込めて命名されました。 |
| 原料米 | 主に山口県産米を使用 (山口県柳井市伊陸【いかち】においては山田錦の契約栽培) |
| 仕込み水 | 錦川伏流水(軟水) |
| 杜氏 | 仲間史彦(大津杜氏)山口県岩国市出身 |
| 酒質 | 軟水仕込み特有のきめ細やかでソフトな酒質が特徴 |
| 受賞歴 | 全国新酒鑑評会一位(昭和22年春)、全国新酒鑑評会金賞受賞(数回) |
| 気候・風土 | 「肴魚有酒」の言葉があるように、酒は気候風土の産物です。瀬戸内海の魚介類、錦川の鮎、岩国レンコン、中国山地の山の幸等、旨い食材に恵まれる穏やかで安定した風土の中で、豊富な水、良質の防長米が岩国の地酒を育ててきました。 |
特定商取引法に基づく表示
| 運販売業者 | 酒井酒造株式会社 |
|---|---|
| 運営統括責任者 | 大下勝己 |
| 住所 | 〒740-0027 山口県岩国市中津町1丁目1−31 |
| 電話番号 | 0827-21-2177 |
| 申込の有効期限 | お申込日から30日以内 |
| 引渡し時期 | ご注文・ご入金から、3営業日以内に発送 |
| 不良品について | 契約日から10日以内 |
| お支払方法 | 代金引換、クレジットカード、銀行振込、郵便振替 |
| お支払期限 | お申込日から30日以内 |
| 返品条件 | 原則、返品・交換はお断りさせていただいております。 商品の不良、不備に限り、交換いたします。 |
| 返品期限 | 商品到着日から10日以内 |
| 返品送料 | 商品の不良、不備に限り、弊社が負担いたします。 |
| 免許等の表示 | 酒類販売業免許 |
| 問い合わせメールアドレス | info@gokyo-sake.co.jp |
個人情報保護のための行動指針
当社は、個人情報を保護することは、社会の信頼を得て企業活動を推進するために不可欠な要件であると認識しております。 当社は、お客様の個人情報の適切な管理・利用に十分配慮し、次の取り組みを実施します。
1. 個人情報の管理
当社は、お客様の個人情報について、管理責任者を任命するとともに、当社の個人情報保護に関する規定に従って適切に管理します。
2. 利用目的と収集範囲
当社は、お客様からお名前・ご住所・電話番号・Eメールアドレスなどの個人情報をご提供いただく場合は、あらかじめ利用目的やお問い合わせの窓口などをお知らせし、適切な範囲内でお客様の個人情報を収集させていただきます。
3. 個人情報の利用
当社は、お客様から同意いただいた目的の範囲内でのみ、お客様の個人情報を利用させていただきます。
4. 第三者への提供・開示の禁止
当社は、お客様から同意いただいている場合や法令に基づき開示を請求された場合など正当な理由がある場合を除き、お客様の個人情報を第三者に提供・開示いたしません。
5. 業務委託先の監督
当社は、お客様から同意いただいた利用目的を達成するために、当社より業務委託先に対してお客様の個人情報を開示する場合には、当社と同様の水準で個人情報の厳重な管理を徹底するよう契約により義務付け、これを実施させるなど、適切な監督を行います。
6. 情報セキュリティの確保・向上
当社は、お客様の個人情報の漏洩・紛失・改ざんなどを防止するため、継続して情報セキュリティの確保・向上に努めます。
7. 教育・啓発
当社は、すべての役員・従業員に対し、個人情報保護の重要性を理解し、お客様の個人情報を適切に取り扱うよう教育・啓発を行います。
8. 個人情報の開示・訂正などへの対応
当社は、お客様がご自身の個人情報の開示や訂正などをご希望される場合、お申し出いただいたお客様がご本人であることを確認させていただいた上で、合理的な期間及び範囲で対応させていただきます。
9. 継続的な見直しと改善
当社は、個人情報保護に関連する法令、その他の規範を遵守するとともに、社会環境の変化に応じて、個人情報保護の取り組みを継続的に見直し、改善します。



